治療中に無料相談を
利用しています
※2016/6/1〜2021/8/31。
お電話いただいた方のうち「治療中」と回答された方の割合です。
3つのメリット
- 01 慰謝料が大幅に増額する可能性があります
- 02 適正な等級認定を獲得するためのアドバイスを聞けます
- 03 難しい手続きを弁護士に任せ、安心して治療に専念できます
※事例の内容はご相談当時の状況や条件等によります。
駐車場に車を入庫しようと、道路の左端に寄って停止していたHさんは、後方から来た加害者車両に追突されてしまいました。この事故により、腰椎捻挫、左股関節捻挫と診断され、治療を余儀なくされました。4ヵ月ほど通院したところで、医師から「治癒した」と判断され、幸いにも後遺障害が残ることなく、治療を終えることができました。
その後、しばらくして、加害者側の保険会社から示談金の提案がありました。Hさんは、今回が初めての交通事故であり、提案された示談金が妥当であるか判断できず、「このまま示談してよいものか」と不安を感じたため、当事務所へご相談くださいました。
弁護士が、Hさんのお話を詳しく伺うとともに、事故状況や通院記録などの資料を確認したところ、通院期間に空白があり、慰謝料の算定期間が争点となるリスクがあることが判明しました。そこで、リスクをお伝えするとともに、裁判をしたならば認められる「弁護士基準(裁判所基準)」にて示談交渉を進めることで、賠償金を増額できる可能性があることをご説明。また、弁護士にご依頼いただければ、示談交渉を全力でサポートするとお伝えし、Hさんにご納得いただきました。
ご依頼後、弁護士は資料から、腰椎捻挫、左股関節捻挫の症状について治癒していることを確認したため、示談交渉を開始。加害者側の保険会社は、入通院慰謝料について、通院頻度が少ないことを理由に「実際の通院日数を基準として算定すべき」と主張してきました。
確かに治療状況からすると、入通院慰謝料の計算方法として、実際の通院日数を基準として算定することもやむを得ない案件といえました。しかし、弁護士がこれまでに培ってきた知識や経験を武器に、粘り強く交渉した結果、実際の通院日数をもとにした弁護士基準よりも高い入通院慰謝料を獲得することができました。
今回のように、初めての交通事故では、示談金額が妥当であるか、判断できない方も多いのではないでしょうか。保険会社から提案される示談金は、相場と比べて低額であることがよくあります。
その点、弁護士であれば、裁判をしたならば認められる「弁護士基準(裁判所基準)」により計算した金額での交渉が可能ですので、賠償金を増額できる可能性が高まります。示談交渉に少しでも不安を感じた方は、まずは当事務所へご相談ください。交通事故被害に関するご相談は、何度でも無料です。
弁護士が交渉することで、
賠償金の増額や
後遺障害の等級アップが
見込めます。
交通事故被害の
ご相談は何度でも無料!
示談書が届いて一週間印が押せず、ずっと考えていました。弁護士と聞くと、とても難しい話をしないといけないのかな、と思っていましたが、とても分かりやすい説明で安心しました。
弁護士特約がついていたので、弁護士代が無料で、受取金額が2倍になりました。アディーレの対応は、とても良かったです。保険会社の動きが遅いので、依頼してよかったです。
約5ヶ月間、大変お世話になりました。とても良い対応で感謝しています。ありがとうございました。
交通事故の示談交渉は非常に精神的負担が大きく思う様な賠償金額が出ないことが多いので、不安な事があれば早めに相談する事をお勧めします。
弁護士特約に加入していない人、慰謝料の金額が不満な方、安心して依頼できると思います。交通事故で少しでも不安に思っている方は一度相談してほしいです。
※2016/6/1〜2021/8/31。
お電話いただいた方のうち「治療中」と回答された方の割合です。